投資の売り時はいつ?積み立て投資やつみたてNISAの出口解説!

資産形成

投資の売り時はいつ?
積み立て投資・つみたてNISA
出口解説!

積み立て投資やつみたてNISAで目標資金に達成した!
けど、投資信託や株式で持っているから、日本円しなくちゃいけない。
いつ、どんなタイミングで円に戻せば良いのだろう?
投資の出口戦略を徹底解説

積み立て投資・つみたてNISA〜出口戦略の考え方〜

みなさんは積み立て投資やつみたてNISAで資産を築き上げている途中、もしくは築き上がった方だと思います。
・つみたてNISAの20年間が終了した時
・積み立て投資が目標額に達成した時

このような時に、愚直に積み立て続け資産を増加させるフェーズから、資産を引き出すフェーズに入ります。
ではこの積み立てた資産をどのように切り崩していくのが良いのでしょうか。

今回は目的別に資産の切り崩し方が変わるので、まずは何のために資産を気づいていたのかを整理しましょう。

使用目的があり、そのために資産を積み上げてきた場合

子供の教育費や結婚祝い金など何か使う目的があり、その目標のために資産を築いてきた人もいるかと思います。
その場合は迷わず資産を全て円に変えましょう。
投資は長期的に見れば資産は増加する傾向にありますが、短期的に見れば増加も減少もします。
来るべき日のためのお金で、引出し時期が限定されている場合は最終的には全て円で持っていることを強くお勧めします。

株式や債券は長期でもって初めて資産を安定的に増加させることができます。
逆に言えば、短期でしか持つことができない場合はただのギャンブルです。
大学費用など引出し時期が限定されている場合は、ギャンブル投資をせずに、目標資金に達成した時点で円で持っておくべきなのです。

長期的に資産を切り崩し、収入や年収の足しにしたい場合

長期的に資産を切り崩し続けて、安定して定期的な収入にする方法もあります。
それは資産を株式と債券に分け、毎年4%ずつ切り崩していくというものです。
俗にいう「4%ルール」というものです。

これは資産を株式(S&P500)と債券(高格付け社債 )にし、50:50の割合で持った場合、
初期資産の4%の割合で切り崩しても、96%の確率で30年後にも資産が残っている
というデータを参考に作られた方法です。
要は、資産の4%切り崩し方式では高い確率で半永久的に資金を得ることができるということです。

この4%ルールにつきましては、下記で詳細を記載しています。

さらに老後に向けての資産を築いていきたい場合

その場合は愚直に積み立て投資を継続しましょう。
つみたてNISAの20年間の期限が切れた場合でも、投資信託で同じ商品を積み立てていけば良いかと思います。
ただし、NISA口座ではないので利益分には税金がかかることは注意しましょう。

積み立て投資の出口戦略トリニティ・スタディの4%ルールとは

これはアメリカのトリニティ大学の教授3人が、「トリニティ・スタディ」という研究で
株式(S&P500)と債券(高格付け社債 )の割合をそれぞれ何%にして
取り崩し率を何%に設定すると、
○○年後に資産がゼロにならずに残っている確率がどれくらいあるか?

というのをまとめたデータです。
ちなみにこの取り崩し率は定額です。

例えば資産1000万を4%ずつ定額で切り崩すとすると、2年後以降の資産の増減にかかわらず40万(1000万×4%)ずつ切り崩します。

これの驚くべきところは、資産を4%ずつ切り崩したとしても30年後に資産が残っている確率は96%もあるということです。また、多くの場合では資産は減少することなく増加しています。
資産を4%ずつ切り崩し、30年後の資産額は中央値で8倍になっているというデータもあります。
全て円で持っている場合は、1000万円を40万(1000万×4%)ずつ切り崩すと25年で底をつきます。

おすすめの4%ルール実践方法(日本版4%ルール)

前述したトリニティ・スタディの4%ルールにはいくつかの弱点があります。
まずは弱点を明確にした上で、その弱点を可能な限り克服した4%ルール日本版を作り上げていきます。

トリニティ・スタディの4%ルールの弱点

  • 株式(SP500)50% : 債券(50%)の割合を保ち続ける手間がかかること。
    株式(SP500)50% : 債券(50%)の割合を保ち続けるにはそれなりの手間がかかります。株式と債権では暴落時や暴騰時に違う値動きをするため、そのたびに手動で調節が必要だからです。
  • アメリカ株が今後も継続して最強であるかがわからないこと
    現在はアメリカが世界の中心として動いていますが、30年後も同じとは限りません。もしアメリカ以外の国が台頭してきた場合は、SP500の成長率が鈍化する可能性も考えられます。
  • 開始直後に暴落が来た場合には、4%ルールに失敗する可能性が高いこと
    資産の4%ずつ切り崩した場合、30年後に資産が残っている確率は96%です。しかし、初期に暴落が来た場合は残りの4%に該当し、資産が底をつく可能性が大幅に高まります。

上記3つがトリニティ・スタディの4%ルールの弱点といえるでしょう。
次はそれぞれの弱点の回答を用意していきます。

弱点を克服した真日本版4%ルール

・アメリカが今後も最強であり続けるかわからない

これに関しては、アメリカ株(SP500)だけの購入ではなく全世界株式の購入で対応しようと思います。
全世界株式では加重平均法を用いて、現在の時価総額に比例して株式を保有してくれます。(アメリカが強い現状は50%以上がアメリカ株)
なので、そのほかの国が台頭してきた場合は、勝手に台頭してきた国の比率が上がります。

しかし、全世界株式は現状ではアメリカ株(SP500)よりも成長率が弱い為、トリニティスタディの4%ルールから逸脱し、資産の伸び率が弱くなることが考えられます。
そこで、
株式(全世界株)70% : 債券30%
で保有することを勧めます。

株式(SP500)50% : 債券(50%)の割合を保ち続ける手間がかかること。

これに関しては投資信託と楽天証券を利用することで防げます。
まず
楽天・インデックス・バランス・ファンド(株式重視型)を購入することで勝手に
株式(全世界株)70% : 債券30%
の比率で調節してくれます。

また楽天証券では投資信託の定額売却をすることができます。
これは毎月1回、投資信託を任意の金額を売却することができるサービスです。
*楽天証券以外でも定額売却サービスはできますが、定率売却サービスは現状楽天証券のみで行えます。

この2つのサービスを利用することで、自動売却+自動調節を手に入れることができるので、最初の設定のみでいじる必要はありません。

・開始直後の暴落が来た場合、資産がそこをつく可能性がある。

定額売却の場合は開始直後に暴落が来た場合は資産が底をつくケースがあります。
これを防ぐためには、定額ではなく定率で売却することをお勧めします。

定額売却:最初の資産の4%を毎年売却
例)1000万円の場合は40万円ずつ売却する。1年目も2年目も10年目も40万売却

定率売却:資産の4%を毎年売却
例)1年目1000万円の場合は40万売却。2年目1020万円の場合は40.8万(1020万×4%)となります。

しかし、定率で売却する場合は安定した収入を得ることはできません。
他に安定した収入がある場合は、定率売却で資産の減少を最大限に防ぎながら、不労所得を得る
ことをお勧めします。
また、この定率売却サービスを行える証券会社は少ないため、数少ないサービス保有証券である楽天証券をじぇいはおすすめします。

まとめ(真日本版4%ルールの実践方法)

  • 株式(全世界株)70% : 債券30%で保有する
  • 楽天・インデックス・バランス・ファンド(株式重視型)を購入する
  • 定率売却サービスを使い、自動で売却してもらう(楽天証券)

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