投資の売り時はいつ？
積み立て投資・つみたてNISA
出口解説！

積み立て投資やつみたてNISAで目標資金に達成した！
けど、投資信託や株式で持っているから、日本円しなくちゃいけない。
いつ、どんなタイミングで円に戻せば良いのだろう？
投資の出口戦略を徹底解説

積み立て投資・つみたてNISA〜出口戦略の考え方〜
積み立て投資の出口戦略トリニティ・スタディの４％ルールとは
おすすめの４％ルール実践方法（日本版4％ルール）
1. トリニティ・スタディの４％ルールの弱点
2. 弱点を克服した真日本版4％ルール
まとめ（真日本版４％ルールの実践方法）

積み立て投資・つみたてNISA〜出口戦略の考え方〜

積立が終了する時は大きく２種類
・つみたてNISAの20年間が終了した時
・積み立て投資が目標額に達成した時
このような時に、愚直に積み立て続け資産を増加させるフェーズから、資産を引き出すフェーズに入ります。
ではこの積み立てた資産をどのように切り崩していくのが良いのでしょうか。

そもそも何のために積み立ててきたの？
自分の目的を整理してみよう！

多くの人はこの３種類のどれかに当たると思います。
それでは、それぞれの場合毎の資産の取り崩し方を見ていきましょう。

使用目的があり、そのために資産を積み上げてきた場合

A.迷わず現金化しましょう。

「子供の教育費」や「結婚祝い金」などの「ある目的」のための資金であれば、目標額を達成した時点で現金化しましょう。
投資は長期的に見れば資産は増加する傾向にありますが、短期的に見れば増加も減少もします。

素人が短期で株式投資をやるのは、ギャンブルと変わらないね。
引き出し時期と額が決まっているのであれば、その時期に資産が増加している補償はないよ。
目的達成時点で利確してしまうのがおすすめだね。

長期的に資産を切り崩し、収入や年収の足しにしたい場合

A.資産を株式と債券に分け、毎年４％ずつ切り崩していく

長期的に資産を切り崩し続けて、安定して定期的な収入にする方法もあります。
それは資産を株式と債券に分け、毎年４％ずつ切り崩していくというものです。
俗にいう「4％ルール」というものです。

4％ルールとは？
資産を株式（S&P500)と債券(高格付け社債 )にし、５０：５０の割合で持った場合、
初期資産の４％の割合で毎年切り崩しても、96％の確率で30年後にも資産が残っているというデータです。
要は、資産の4％切り崩し方式では高い確率で半永久的に資金を得ることができるということです。
＊この４％ルールにつきましては、下記で詳細を記載しています。

毎年4%の割合で切り崩しても多くの場合で資産が増加しているというデータがあるんだ。
これをトリニティ・スタディの４％ルールというんだけど、詳しい方法などは下記で解説しているよ！

さらに老後に向けての資産を築いていきたい場合

A.愚直に積み立て投資を継続しましょう。

つみたてNISAの20年間の期限が切れた場合でも、投資信託で同じ商品を積み立てていけば良いかと思います。
ただし、NISA口座ではないので利益分には税金がかかることは注意しましょう。

積み立て投資の出口戦略トリニティ・スタディの４％ルールとは

これはアメリカのトリニティ大学の教授3人が、「トリニティ・スタディ」という研究で
株式（S&P500)と債券(高格付け社債 )の割合をそれぞれ何%にして
取り崩し率を何%に設定すると、
○○年後に資産がゼロにならずに残っている確率がどれくらいあるか？
というのをまとめたデータです。

ちなみにこの取り崩し率は定額！

例えば資産1000万を4％ずつ定額で切り崩すとすると、2年後以降の資産の増減にかかわらず40万(1000万×4％)ずつ切り崩します。

これの驚くべきところは、資産を４％ずつ切り崩したとしても30年後に資産が残っている確率は96%もあるということです。また、多くの場合では資産は減少することなく増加しています。
資産を４％ずつ切り崩し、30年後の資産額は中央値で８倍になっているというデータもあります。

円で持っている場合は、1000万円を40万(1000万×4％)ずつ切り崩すと25年で無くなるね。そう考えると株式と債券で保有する大事さがわかるね。

おすすめの４％ルール実践方法（日本版4％ルール）

前述したトリニティ・スタディの４％ルールにはいくつかの弱点があります。
まずは弱点を明確にした上で、その弱点を可能な限り克服した４％ルール日本版を作り上げていきます。

トリニティ・スタディの４％ルールの弱点

株式(SP500)50% : 債券(50%)の割合を保ち続ける手間がかかること。
株式(SP500)50% : 債券(50%)の割合を保ち続けるにはそれなりの手間がかかります。株式と債権では暴落時や暴騰時に違う値動きをするため、そのたびに手動で調節が必要だからです。
アメリカ株が今後も継続して最強であるかがわからないこと
現在はアメリカが世界の中心として動いていますが、30年後も同じとは限りません。もしアメリカ以外の国が台頭してきた場合は、SP500の成長率が鈍化する可能性も考えられます。
開始直後に暴落が来た場合には、4％ルールに失敗する可能性が高いこと
資産の４％ずつ切り崩した場合、30年後に資産が残っている確率は96％です。しかし、初期に暴落が来た場合は残りの４％に該当し、資産が底をつく可能性が大幅に高まります。

上記３つがトリニティ・スタディの４％ルールの弱点といえるでしょう。
次はそれぞれの弱点の回答を用意していきます。

弱点を克服した真日本版4％ルール

・アメリカが今後も最強であり続けるかわからない

A.株式(全世界株)70% : 債券30％で保有する

米国株(SP500)だけの購入ではなく全世界株式の購入で対応しようと思います。
全世界株式では加重平均法を用いて、現在の時価総額に比例して株式を保有してくれます。（アメリカが強い現状は50％以上がアメリカ株）
そのほかの国が台頭してきた場合は、勝手に台頭してきた国の比率が上がります。

ただ、研究は米国株の成長性を軸に考えられている。
全世界株式の成長率が米国株の成長率に追いつかない可能性が考えられるね。

現状では全世界株式は米国株（SP500)よりも成長率が弱い為、資産の増加力が弱まる可能性が考えられます。
そこで、株式(全世界株)70% : 債券30％で保有することを勧めます。
＊株式保有率を高めることで、資産増加力を補います。

・株式(SP500)50% : 債券(50%)の割合を保ち続ける手間がかかること。

A.楽天・インデックス・バランス・ファンド（株式重視型）を購入する

楽天・インデックス・バランス・ファンド（株式重視型）を購入することで勝手に
株式(全世界株)70% : 債券30％
の比率で調節してくれます。
また楽天証券では投資信託の定額売却をすることができます。
これは毎月1回、投資信託を任意の金額を売却することができるサービスです。
＊楽天証券以外でも定額売却サービスはできますが、定率売却サービスは現状楽天証券のみで行えます。
この２つのサービスを利用することで、自動売却＋自動調節を手に入れることができるので、最初の設定のみでいじる必要はありません。